耳栓の杜

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１４日午後２時。東京の都心、東銀座にあるコンビニ「ローソン」は真昼にもかかわらず暗かった。地震のため原子力発電所の稼働が中断される非常状況で、少しでも節電するため自発的に消灯したのだ。

店舗の入口には「被害が深刻な東北地域への商品供給を最優先にし、節電のために看板と店舗内部の相当数の電灯を消灯することにした」という内容の案内文が貼られていた。

竹内店長は「店舗内の電灯５０個のうち５個だけをつけて、残りはすべて消した」とし「電気が必要な冷蔵・冷凍食品も当分は扱わないことにした」と話した。

東京都内の大半のコンビニと商店も状況は同じだった。築地の弁当店「スマイル」の佐藤智子さん（６４）は「いくつかの電気を消してどれほど役立つかは分からないが、気持ちだけでも寄与できればという思い。しばらくは暖房器具も使わない」と話した。

都心のビルも１４日から自発的な節電に入った。この日午前、東京の都心では「鉄道の電力も惜しみ、今後発生するかもしれない大規模な余震に備える」という会社員が自転車で出勤する風景も見られた。１１日の地震発生当時のように鉄道などの大衆交通手段がすべて遮断された場合、自転車が非常に重要な交通手段になるという判断だった。

新宿四谷三丁目の交差点で自転車に乗って出勤中だった４０代の男性は「今日から計画停電が始まるという発表を聞いて、普段より１時間早く自転車に乗って家を出発した」とし「市民一人ひとりが少しでも配慮すれば今回の危機を克服できる」と述べた。

実際、計画停電が発表された１３日夕方には、東京の自転車店には、自転車を購入しようとする市民が列をつくった。市民が積極的に節電に協力したことで、東京電力管内の９都・県はこの日朝から停電するという当初の計画を留保した。

東京電力側は「電力の需要が当初は３００万キロワットの供給能力をはるかに上回ると予想していたが、鉄道の便数が減ったほか、一般家庭および企業の節電努力があったため、計画停電の全面実施を留保し、状況を見ながら部分的に実施する方向に転換する」と発表した。

東京電力側は当初、東京など管内地域を５グループで分け、一日に２度（各３時間）停電する計画だった。しかし市民が自発的に節電し、自転車を利用するなどの努力があり、電力に余力が生じたのだ。

計画停電を予想して早くから運休を発表していた鉄道会社は、予想に反して電力が供給されたことにむしろ当惑する場面もあった。「停電になっていないのになぜ電車を運行しないのか」という一部の批判もあったが、大半の日本国民は１４日午前、列に並んで静かに運行の再開を待った。

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　壊滅的な被害をもたらした東北地方太平洋沖地震に役立てようと、韓国で義援金の募金活動が広がっている。

　ハンナラ党のキム・ムソン院内代表は14日、「日韓国交正常化以後、日本はわが国の経済発展を手助けした。われわれは最善を尽くして日本を助けるべきだ」と強調し、国民に募金を呼びかけた。

　ポータルサイト『ネイバー』は『大韓赤十字社』とともに募金活動を行っている。集められた金額は、大韓赤十字社を通じて救援活動に使われる。ポータルサイト『ダウム』のコミュニティサイトでもネットユーザーによる募金がスタートした。

　ネットユーザーらは、「少ない金額だが、日本がんばって！」、「日本は今回の災難を乗り越えると信じる」などの応援メッセージとともに続々と寄付が行われている。

　一方、韓国のディスカウントストア大手の『ホームプラス』は、14日から4月13日まで122カ所のチェーン店と本社の役職員専用食堂に募金箱を設置、毎日平均100万人を超える消費者と2万5000人の役職員を対象に募金を行うと発表した。

　東北地方太平洋沖地震以後、韓国ではさまざまなかたちで募金活動が活発化している。放送各社による募金の呼びかけや赤十字社などの団体を通じた募金のほか、インターネットユーザーによる募金の呼びかけも増えてきた。自治体や医療機関も相次いで救助隊の派遣や救援物資の提供を表明するなど、支援の輪が広がっている。（編集担当：永井武）

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