耳栓の杜

恐ろしい信仰"塾講師"

中学2年生テイトダ"塾講師"怖い思いをした。これは私の信念だったに違いないが、ある夜遅く学校が終わって電車に乗ろうと急いで歩いていた。気がつくと、その裏では"塾講師"が真剣な目つきをしながら、早く歩くことに近づいてきた。怖い私は本屋に飛び込んで、"塾講師"を交わした。講師も汽車に乗るために急いでいただろうが、後ろから来る恐怖を感じた私はその時、その先生の授業を受けることができなくなってしまった。
やる気を出すことを誇りに家庭教師が存在するようです。勉強嫌いの学生に向けたメッセージが上手です。どのようにその部分を引き出すかが鍵となります。役立つことはデータだけではないことです。家庭教師の特性に注目していく必要があると私は思っています。気を抜かずに頑張りましょう。
　［ニューヨーク　１０日　ロイター］　１０日の米国株式市場は急反落。３指数は揃って４％超下落した。米国に続きフランスが格下げ対象になるとの懸念からフランスの銀行株が急落し、米金融セクターに影響が波及することへの警戒感が強まった。

　前日に続き、出来高を伴って激しく値が振れる展開となった。ダウ工業株３０種は５営業日連続で値幅が４００ポイントを超えた。

　ダウ工業株３０種＜.DJI＞は５１９．８３ドル（４．６２％）安の１万０７１９．９４ドル。

　ナスダック総合指数＜.IXIC＞は１０１．４７ポイント（４．０９％）安の２３８１．０５。

　Ｓ＆Ｐ総合５００種＜.SPX＞は５１．７７ポイント（４．４２％）安の１１２０．７６。

　フランスの格下げ懸念に加え、ユーロ圏域内債務へのエクスポージャーを抱えるフランスの銀行の財務能力をめぐる懸念から、欧米銀行株の売りが加速した。

　とりわけソシエテ・ジェネラル（ソジェン）＜SOGN.PA＞は、仏ソブリン格付け引き下げのほか、欧州銀によるギリシャ支援拡大、同行への公的支援などのうわさから１４．７％安となった。ソジェンは同行に関する市場のうわさはすべて否定するとし、うわさの出所について調査するよう当局に要請したことを明らかにした。

　フランス金融セクターの危機が米国に波及するのではとの懸念から、ＳＴＯＸＸ欧州６００銀行株指数＜.SX7P＞は６．７％安、フィラデルフィアＫＢＷ銀行株指数＜.BKX＞は４．９％安となった。個別銘柄ではバンク・オブ・アメリカ（バンカメ）＜BAC.N＞が１０．９％、ゴールドマン・サックス＜GS.N＞が１０％超、それぞれ下落した。

　前日急反発したにも関わらず、Ｓ＆Ｐ総合５００種は４月２９日につけた終値ベースの年初来の高値を１８％下回っている。

　ウォルト・ディズニー＜DIS.N＞は９．１％安。前日発表した第３・四半期（４―６月）決算が、米経済回復の弱さを背景に今後の業績に関して投資家に安心感を与えるに至らなかった。

　ニューヨーク証券取引所、アメリカン証券取引所、ナスダック３市場の出来高は約１４８億ドルで、今年の１日平均の推定値である約７８億株のほぼ２倍となった。

　騰落銘柄比率はＮＹＳＥがほぼ８対３、ナスダックがほぼ５対１だった。



　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（カッコ内は前営業日比）

ダウ工業株３０種（ドル）＜.DJI＞

　　　　　 終値　　　　 10719.94（‐519.83）

　　　前営業日終値　　 　11239.77（＋429.92）



ナスダック総合＜.IXIC＞

　　　　　 終値　　　　 2381.05（‐101.47）

　　　前営業日終値　　 　2482.52（＋124.83）



Ｓ＆Ｐ総合５００種＜.SPX＞

　　　　　 終値　　　　 1120.76（‐51.77）

　　　前営業日終値　　 　1172.53（＋53.07）

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自動車部品工業が発表した2011年4〜6月期（第1四半期）の連結決算は、営業利益が前年同期比3.2％減の9億5800万円と減益となった。

売上高は同18.1％増の171億7500万円と増収となった。東日本大震災による部品不足で自動車メーカーが減産したため、国内の自動車部品は低調だった。しかし、エンジン部品やアジアの自動車用部品が好調で全体をカバーした。

収益では、経常利益が同2.8％増の11億円となった。当期純利益は同18.8％減の5億9000万円と減益だった。

通期連結業績見通しは前回予想を据え置いた。

《レスポンス 編集部》

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自動車部品工業 特別編集


　［アテネ　１０日　ロイター］　ギリシャのベニゼロス財務相は１０日、同国の債務交換について、民間部門の参加を促進するため、対象に２０２０年以降に償還を迎える国債も含める方針であることを明らかにした。

　これについてギリシャの銀行幹部は、７月末のユーロ圏首脳会議での合意より４年長い２０２４年までに償還を迎える国債が対象に含められるとしている。

　ベニゼロス財務相はリアルＦＭラジオに対し、政府が９月末までに新たな条件を決定する方針であることを明らかにした。国際通貨基金（ＩＭＦ）はギリシャに対し債務交換の早期完了を勧告しているが、同財務相が示した日程はこれまでの予想より若干遅れることになる。

　同財務相はまた、債務交換には「投資家全体の９０％の参加、額にして１３５０億ユーロ分の債務交換を目指している」とし「この目標を達成するには、１５００億ユーロの２０２０年までに償還を迎える国債に加え、２０２０年より若干先に償還を迎える国債を見据える必要がある」と述べた。

　ギリシャの約３０００億ユーロの債務のうち、国内銀行が約４００億ユーロ分を保有しており、民間部門では最大の保有者となっている。

　前出のギリシャの銀行幹部は、欧州連合（ＥＵ）、および銀行業界団体の国際金融協会（ＩＩＦ）は、債務交換の対象に２０２４年までに償還を迎える国債を含める案について検討していると述べた。

　同幹部はこうした措置により「ギリシャ政府が掲げる９０％の投資家による参加との目標を達成しやすくなる」としている。

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