耳栓の杜

手形割引される金額につきまして

手形割引は、締切日前の受取手形を支払期日が到来する前に、銀行などで両替することである。割引かれた手形の割引手形、手形割引を依頼した人が割引依頼人の手形を割引人を割引人という。割引料は割引フバトヌン金額がいくらになるかが決定されるため、非常に重要である。一般的に、手形の額面金額×日数÷ 365日×手形割引金利（年率％）=手形割引料手形の額面金額 - 手形割引料 - 取立手数料=受け取り金額式を適用するのが一般的である。
FXはデイトレーダーなど、何か悪いイメージが付いてしまっていますが、よくよく見てみると、長期的な外国為替の運用もしそうですね。百聞は一見にしかずで、既成のメディアでそのような情報は入って来できません。より正確に広報することが良いことだと思います。オーストラリアドルなど、相当な収益性の高い外貨もありまた、彼だけが毎日送金されるため、株式よりもFXの外貨建て長期運用がリスクが少ないと感じました。
　リモートPC操作ソフト「Mirror-DTC」のJava製クライアントソフト「Mirror-DTC Client for Java VM」のベータ版が、25日に公開された。動作にはJavaランタイム（JRE）1.5.0以降が必要で、作者にてWindows 7/Ubuntu 11.04/Mac OS X 10.7で動作が確認されている。現在、作者のWebサイトから無償でダウンロード可能。

　「Mirror-DTC」は、リモートPCのデスクトップ画面をキャプチャー・圧縮して転送するタイプのリモートPC操作ソフト。DirectXを利用した描画や独自の画像圧縮処理のほか、画像や音声の変化を検出してキャプチャー品質を自動で調整する“ECOモード”を搭載するなど、CPUやネットワークの負荷を低減させるさまざまな技術を採用しているのが特長。

　これまで、サーバー・クライアントともにWindows版のみが提供されていたが、今回Java製クライアント「Mirror-DTC Client for Java VM」が登場したことで、Mac OS XやLinuxといったJavaが動作するさまざまなOSから、本ソフトを利用してWindowsを遠隔操作できるようになった。

　「Mirror-DTC Client for Java VM」は、「Mirror-DTC」v1.1.0に付属のWindows版クライアントとほぼ同等の機能を備えるが、マルチプラットフォーム対応ということもあって、キーバインドの変更機能やスクリーンキーボード機能などが独自に追加されている。

　なお、本クライアントはMac OS X 10.7（Lion）の“フルスクリーンアプリケーション”機能をサポートしていないが、本クライアントのMac OS X専用パッケージとなる「Mirror-DTC Client for Mac OS X」ベータ版では対応しているので、Mac OS Xユーザーはこちらを利用しよう。また、これらのJava製クライアントはWindows版クライアントと比べて2〜3倍程度低速で、使用メモリ量も多くなる。Windowsユーザーは、引き続き「Mirror-DTC」に同梱のクライアントを利用することをお勧めする。

　作者によると、これらのJava製クライアントの正式版は「Mirror-DTC Premium Pack」としてシェアウェア化されるとのこと。ベータ版には接続して1分経過すると画質や音質が低下する機能制限が加えられているが無償で利用可能で、別途配布されている有効期限つきの“レジストファイル”を読み込ませることで機能制限を解除することもできる。さらに、「Mirror-DTC」のJava製サーバーソフトも開発が予定されているとのことなので期待したい。

【窓の杜,柳 英俊】

【関連記事】
関連記事


　情報支援プロボノ・プラットフォーム（iSPP）は26日、被災地域の住民を対象とした、震災直後から3カ月後までに必要とした情報や、利用した情報機器・ツール、役に立った情報源など、情報行動に関する調査結果を公表した。

【拡大画像や他の画像】

　調査は、岩手・宮城・福島の被災地域に居住する10〜60代の男女を対象として、インターネットによるアンケートを7月4〜11日に実施。2815件の有効回答を得た。

　調査によると、震災以前に利用していた情報ツールは、テレビ（87.2％）、パソコンによるインターネット（81.3％）、スマートフォン以外の携帯電話（63.6％）、ラジオ（46.6％）、固定電話（27.7％）の順となっていた。

　これが震災当日は、ラジオ（67.5％）が発生以前を大きく上回った一方で、携帯電話（37.5％）、テレビ（33.4％）、インターネット（19.5％）、固定電話（7.7％）は発生前の半分以下となり、停電や通信インフラの損傷、通信規制などで十分に利用できなかったことを示す結果となった。

　地震発生後1週間までの段階でも、ラジオ（75.0％）が依然としてトップで、テレビ（71.2％）、携帯電話（54.7％）、インターネット（52.8％）はいずれも回復したものの、震災以前の水準までには戻っていない。その後、1カ月から3カ月後には各機器とも震災以前の水準にほぼ戻っているが、固定電話の利用割合が震災以前に比べて高くなっている。

　役に立った情報源についても、震災当日はラジオ（64.7％）がトップで、2位がテレビ（32.1％）、3位がワンセグ放送（24.2％）。インターネットについては、震災以前は61.0％が「普段利用していた」と回答しているが、震災当日に役に立ったという回答は18.9％にとどまり、1週間後では38.8％、1カ月後では53.0％と徐々に回復した。

　インターネット上の個別のサービスで「役に立った」という回答は、震災以前はヤフー（51.4％）、グーグル（33.1％）、楽天（27.4％）、アマゾン（27.4％）、気象庁（16.6％）の順。これが震災当日には、ヤフー（10.1％）、ツイッター（6.5％）、グーグル（5.8％）、自治体（5.5％）の順となり、全体の利用が減少した中でツイッターや自治体の利用が目立つ。

　地震発生3カ月後では、ヤフー（61.8％）、自治体（43.1％）、グーグル（37.7％）、電気・水道・ガスなどのインフラ情報（20.9％）、新聞社（20.1％）となり、被災地で必要とされた情報に関するサイトの割合が高い一方、震災前に利用が多かった楽天やアマゾン、ニコニコ動画などの割合が低い。


【INTERNET Watch,三柳 英樹】